コクヨのボンド・ペーパーセメント・スプレーのりの通販

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接着剤の起源について

接着剤の起源は古く紀元前4千年頃まで遡ります。この頃、中国やバビロニアではアスファルトや膠が天然の接着剤として用いられていました。また紀元前2千年紀頃からはエジプトの壁画・木質寝棺・宝石箱にも膠が多用され、またカゼインも用いられました。日本でも縄文時代頃から、松脂やアスファルトを使用して槍や矢などが作られています。今日、接着剤といえば合成接着剤を想像しがちですが、合成接着剤が誕生したのは20世紀以後の事です。その後、合成接着剤が飛躍的な進歩をして用途も大きく広がってきました。また瞬間接着剤は人体の外科手術にまで使用されるようになり、今や接着剤は家庭工作、木工、繊維、建築、建材、土木用に限らず、用途は無限に広がっています。

コニシ「木工用ボンド」について

黄色のボトルに赤色のキャップで有名なボンドは、子どもから大人まで広く知られている接着剤です。一番メジャーである家庭用「木工用ボンド」は、木・紙・布などの接着が出来、子供の図画工作にはもちろん、手芸などにも幅広く活用されている商品です。水性で扱いやすく、乾燥するとほぼ透明になる特徴があります。流布時の伸びも良く、壁面に使用しても液垂れしにくい適度な粘性があります。また、厚く盛って乾燥した後にカッター等で削って加工することも可能です。その他、ホルムアルデヒドを使用していない安全性の高い接着剤として、JIS規格に認定されています。「ボンド」はコニシのブランドであり、登録商標です。唯一無二の扱いやすい接着剤として、長く支持を得続けています。

ミツワ ペーパーセメントとは

ペーパーセメントとは有機溶剤と天然ゴムを主剤とした、紙を貼り合わせる為の専用の接着剤です。紙同士をぴったりと接着することが出来、グラフィック・デザイン・イベント業界で広く活用されている製品です。一般的な水糊・スティック糊等は水分を含む為、使用時の紙の波うちやシワの発生は避けて通れません。しかし、ペーパーセメントであればシワのない美しい仕上がりで紙を貼り合わせられます。セメントが完全に乾く前であれば何度も貼ったり剥がしたりすることが出来、本貼りする時は完全に乾かしてからぎゅっと圧着して貼り付けます。また、専用のソルベントを使用すれば本貼りした後でも紙を傷めることなく剥がす事が出来ます。ずれてしまったり、貼り間違えた場合でも後から修正することが可能です。その他、専用のラバークリーナーははみ出したセメントを除去する時に大変便利で、水彩画を描く際にマスキングインクを剥がす為の道具として活用する方もいます。

コクヨについて

コクヨの創業は、明治38年(1905年)。創業者黒田善太郎が26才のとき、大阪市西区南堀江に和式帳簿の表紙店を開業したのが始まりです。「表紙店」とは、その名のとおり、当時一般的に使用されていた和式帳簿の表紙製造だけを問屋から請け負うという日の当たらない仕事でした。しかも表紙は、帳簿全体の価格のわずか5%。製品の印象を左右する重要なパーツであることを考えると、割の合わない商売と言えます。しかし創業者は、「人の役に立つことをしていれば、必ず受け入れられる」という信念をもって事業に打ち込み、「表紙は黒田の表紙でなければダメだ」と言われるに至って、徐々に表紙だけの製造請負から帳簿と表紙の一貫生産へと一歩ずつ事業を広げていきます。時代は明治から大正へと変わり、西洋化が一般庶民の間にも浸透していきます。帳簿も従来の単式簿記から西洋式の複式簿記に移行、洋式帳簿のニーズが高まりました。コクヨはその動きを見越して、大正2年(1913年)、洋式帳簿の販売を開始。さらに同年、伝票、仕切書、複写簿、便箋などの製造にも着手し、紙製品メーカーとしての形態を次第に整えていきました。さらに1914年(大正3年)「黒田国光堂」、大正6年(1917年)「国誉」、昭和36年(1961年)「コクヨ株式会社」と社名を変更、現在はステーショナリー業界のトップ企業となっています。コクヨグループは、文具、事務用品を製造・販売するステーショナリー関連事業と、オフィス家具、公共家具の製造・販売、オフィス空間構築などを行うファニチャー関連事業、オフィス用品の通販とインテリア・生活雑貨の販売を行う通販・小売関連事業から成っています。1905年の創業以来、「世の中の役に立つ」、すなわち一人ひとりの成功・成長をサポートすることで、社会全体をじわじわと豊かにしていくことを企業の目的(企業理念)としています。コクヨグループは今後も働く人・学ぶ人の知的活動を豊かにする商品・サービスの提供を通じて「国の誉(コクヨ)」の名に見合う、選ばれ続ける企業を目指すことを掲げています。ステーショナリー事業は、「個客」への提供価値にこだわり、その価値を最大化していく開発・生産・販売・物流のバリューチェーンを体現する「事業機軸」の経営を掲げています。
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