コクヨの修正用品(消しゴム・練りゴム・修正ペン)

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消しゴムの歴史

16世紀に鉛筆が誕生したのをキッカケに鉛筆で書いた文字や線を消す道具も登場しました。しかし、はじめは良い消し道具が無く、小麦パンを使って消していたようです。その後、1770年に酸素の発見者で有名なイギリスの化学者プリーストリーが、天然ゴムで鉛筆の文字が消せることを発見しました。また1772年にはイギリスで初めて角砂糖くらいの大きさの消しゴムが売られるようになりました。この消しゴムは「rub out」(こするもの)と呼ばれましたが、これが現在ゴムを意味する「rubber」の語源となっています。その後、消しゴムはイギリスからフランスへ、さらに全ヨーロッパから全世界へと広まっていきました。

プラスチック消しゴムは日本が発明

日本でも、明治時代に鉛筆が多く使われるようになると、それに伴い消しゴムも必要とされるようになっていきました。大正時代にはいくつかの消しゴムメーカーが誕生し、日本でも消しゴムが作られるようになります。その後、消しゴムの消す力を高める研究を続けた日本のメーカーは、1959年に世界のどの国よりも早く「プラスチック消しゴム」を発売しました。

MONO消しゴムはオマケだった?

(株) トンボ鉛筆が販売している青・白・黒のストライプが有名のMONO消しゴム。誰でも一度は使った事があるのではないでしょうか?実はMONO消しゴムは当初、最高級鉛筆[MONO100]のおまけとして付けていたのが始まりです。おまけとして付けていたMONO消しゴムですが、多くの利用者から良く消えるという理由でMONO消しゴムの販売を希望する声が寄せられ、遂に1969年に消しゴムだけで発売されました。ちなみに、「MONO」とは、「唯一の」「無類の」という意味の言葉だそうです。

練り消しゴムの特徴について

【バニー イージークリーナー】【ホルベイン ネリゴム】等はデッサンに適した専用の練り消しゴムです。一般的なプラスチック消しゴムとは特徴と使い方が異なります。まず、練りゴムは合成ゴム・炭酸カルシウムを原料に造られており、使い始める前に練って伸ばして軟らかくする必要があります。その後描いた表面を軽く叩いたり、撫でることで鉛筆の粒子を「吸着して」消していきます。画面への当て方を調整することで、繊細なタッチで消すことが出来るのが特徴です。この消し方の違いにより練りゴムは消しカスが出ず、使っていく内に全体が黒ずんでいくのです。デッサンにおける練りゴムは消すというよりも「白を描く為の道具」であり、ハイライトやグラデーションの調整をする際に使用します。逆に強く濃く描かれた線を一気に消す事には不向きです。消す場面に併せてプラスチック消しゴムと併用することで、よりメリハリの利いた奥深い画面のデッサン画を描くことが出来ます。

コクヨについて

コクヨの創業は、明治38年(1905年)。創業者黒田善太郎が26才のとき、大阪市西区南堀江に和式帳簿の表紙店を開業したのが始まりです。「表紙店」とは、その名のとおり、当時一般的に使用されていた和式帳簿の表紙製造だけを問屋から請け負うという日の当たらない仕事でした。しかも表紙は、帳簿全体の価格のわずか5%。製品の印象を左右する重要なパーツであることを考えると、割の合わない商売と言えます。しかし創業者は、「人の役に立つことをしていれば、必ず受け入れられる」という信念をもって事業に打ち込み、「表紙は黒田の表紙でなければダメだ」と言われるに至って、徐々に表紙だけの製造請負から帳簿と表紙の一貫生産へと一歩ずつ事業を広げていきます。時代は明治から大正へと変わり、西洋化が一般庶民の間にも浸透していきます。帳簿も従来の単式簿記から西洋式の複式簿記に移行、洋式帳簿のニーズが高まりました。コクヨはその動きを見越して、大正2年(1913年)、洋式帳簿の販売を開始。さらに同年、伝票、仕切書、複写簿、便箋などの製造にも着手し、紙製品メーカーとしての形態を次第に整えていきました。さらに1914年(大正3年)「黒田国光堂」、大正6年(1917年)「国誉」、昭和36年(1961年)「コクヨ株式会社」と社名を変更、現在はステーショナリー業界のトップ企業となっています。コクヨグループは、文具、事務用品を製造・販売するステーショナリー関連事業と、オフィス家具、公共家具の製造・販売、オフィス空間構築などを行うファニチャー関連事業、オフィス用品の通販とインテリア・生活雑貨の販売を行う通販・小売関連事業から成っています。1905年の創業以来、「世の中の役に立つ」、すなわち一人ひとりの成功・成長をサポートすることで、社会全体をじわじわと豊かにしていくことを企業の目的(企業理念)としています。コクヨグループは今後も働く人・学ぶ人の知的活動を豊かにする商品・サービスの提供を通じて「国の誉(コクヨ)」の名に見合う、選ばれ続ける企業を目指すことを掲げています。ステーショナリー事業は、「個客」への提供価値にこだわり、その価値を最大化していく開発・生産・販売・物流のバリューチェーンを体現する「事業機軸」の経営を掲げています。
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